より良い暮らし指標とは、OECDのより良い暮らしイニシアチブ（OECDによるマクロ指標と横並びにして社会状況を概観する試み）で用いられるものです。
GDPに代わる指標として2011年に公開されました。
幸福度の測定に関する取り組みから、より良い暮らしに欠かせない物質的な生活条件（住宅、収入、雇用）と生活の質（共同体、教育、環境、ガバナンス、医療、生活満足度、安全、ワークライフバランス）の11項目を反映しています。
この指標では、非経済的幸福と経済的幸福の両方が重視されています。
また男女間の平等は進んでいますが、依然として就学、就職、結婚、退職、老後などのライフサイクルに関する幸福度指標を見ると、多くの国で性別が幸福に大きく関わってくると指摘しています。
2020年版 日本に関する資料（日本語）
https://www.oecd.org/statistics/Better-Life-Initiative-country-note-Japan-in-Japanese.pdf
